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2012年3月 6日 (火)

新型インフル、全国民に予防接種へ(!!)

タイトルは今日の読売新聞夕刊一面の見出しです。政府は、強い毒性と感染力を持つ新型インフルエンザの国内流行が予想される場合、国民の安全確保のため、原則として全国民に予防接種を行う(!!)方針を固めたという記事でした。2013年度に1億3000万人分のワクチン供給体制の確立を目指し、9日の閣議で特別措置法案を決定し、今国会に提出する予定だそうです。

悪夢としか思えません。これは1976年にアメリカで起きた新型(H1N1)インフルエンザ大流行事件と同様の状況になる可能性があります。

●新型インフルエンザ大流行事件の真相●

1976年、アメリカ軍基地内でインフルエンザに感染したとみられる若い兵士が一名死亡しました。死因を調べてみると、この兵士は新型のインフルエンザ(H1N1)に感染していることが判明しました。米政府は、WHO(世界保健機構)とCDC(米国疾病管理センター)と協力して、この新型インフルエンザが、全米・全世界に大流行すると警告、新型ウイルスに免疫のない全国民がワクチンを打つように当時のフォード大統領をはじめマスコミは、TVのCMまで使って大々的なキャンペーンを行いました。また当時のラムズフェルト国防長官は、全国民に対する法的強制接種に動き始めました。その結果、安全性を確かめないまま、4600万人の米国民が接種を受け、約4000人が重い副作用を起こし、50人以上が死亡したのです。その結果、ワクチン接種は即座に中止されました。

後にこの新型ウイルスの大流行を振り返ってみると、マスメディア・政府やWHOの大警戒をよそに実際に亡くなったのは、先ほどの若い兵士一名だけで、その死因も後の調査で判明したところによると、通常のA型インフルエンザでした。危険とされた新型インフルエンザウイルスの大流行そのものが、起きていなかったのです・・・(涙)

「ワクチンでインフルエンザは予防できない」とは、厚生労働省の管轄である国立感染症研究所の公式見解です。WHOも「新型インフルエンザワクチンに関して有効とするデータはない」との見解を示しています。にもかかわらず全国民に接種する意味、というか意図とはなんなのでしょう?

これだけ科学が進んでいるのに、病気はなくなるどころか増えるばかりです。そしてさらに新しいワクチンや薬が市場に出ていきます。この市場に関して、大変興味深い事実があります。投資家のための投資市場予測専門家の資料によれば、世界のワクチン市場は今後わずか数年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中であり、それはおよそ4兆円の売り上げになります。

ワクチンに関してもっと詳しく知りたい方は是非、下記のTHINKERをお読みください。

http://www.thinker-japan.com/dontvaccinatedkouhan.html

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